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賃貸か購入か比較

家を買う場合と借り続ける場合で、ローン返済・税金・維持費・家賃の支出と、住まいの価値を含めた資産の推移を年ごとに比べます。住宅ローン控除や差額の運用も考え、何年目から購入が有利になるかをグラフで示します。

購入
万円
万円

物件価格のうち現金で払う額

%

物件価格に対する割合。新築 3〜7%・中古 6〜10% が目安

%

全期間固定として計算する

年
万円

1 年分

円

1 か月分。戸建てなら将来の修繕費の積立の目安

%

1 年あたり。修繕積立金は年数とともに上がることが多い

%

1 年あたり。0 なら価値が変わらない

%

比べる年数の終わりに売ったとして引く(仲介手数料など)

住宅ローン控除
万円

住宅の省エネ性能と世帯で決まる(新築の ZEH 水準なら 3,500 万円、省エネ基準適合なら 2,000 万円など)

年

新築は 13 年、中古は 10 年(省エネ性能が高ければ 13 年)

%

年末のローン残高に掛ける割合

万円

控除しきれる税金の上限の計算に使う

賃貸
円

1 か月分。管理費・共益費を含む

%

1 年あたり。広い部屋への住み替えなども含めた目安

か月

2 年ごとに家賃の何か月分

か月

敷金・礼金・仲介手数料など。家賃の何か月分

比べ方
年
%

支出の少ない側が差額を運用するときの年利。0 なら貯金

35年後の資産の差

購入の方が多い

2,102.8万円

9年目から購入の資産が賃貸以上になります。それより前に売ると賃貸より不利です。

購入の資産
2,828万円
 住まいの価値
2,651.4万円
 ローン残高
0万円
賃貸の資産
725.2万円
借入額
4,050万円
毎月の返済額
124,005円
利息の合計
1,158.2万円
住宅ローン控除の合計
298.8万円
支出の合計(購入)
7,654.2万円
支出の合計(賃貸)
7,211.6万円

資産の推移

毎年、支出の多い方に合わせて同じ額を住まいに使うとし、支出の少ない側は差額を運用(利回り 0%)に回します。購入の資産は、その年の年末に売ったときの手取り(住まいの価値 − 売るときの費用 − ローン残高)と運用資産の合計です。

  • 購入
  • 賃貸

年ごとの支出と資産

年購入の支出賃貸の支出ローン残高購入の資産賃貸の資産
5年目176.8万円183.6万円3,593.1万円471.7万円652.5万円
10年目181.5万円204万円3,100.6万円754.7万円652.5万円
15年目205.2万円193万円2,569.8万円1,053.6万円664.7万円
20年目207.3万円214.4万円1,997.7万円1,392.5万円685.7万円
25年目209.5万円202.9万円1,381万円1,794.8万円708.9万円
30年目211.8万円225.3万円716.3万円2,280.6万円718.8万円
35年目214.3万円213.3万円0万円2,828万円725.2万円

支出はその年の 1 年分です。購入の支出は、ローン返済・固定資産税・維持費から住宅ローン控除を引いた額です。賃貸の支出は、偶数の年に更新料が加わります。資産の多い方を太字にしています。

使い方

  • 買いたい物件の価格・頭金・ローンの条件と、同じくらいの広さの部屋を借りたときの家賃を入れます。
  • 固定資産税・管理費・修繕積立金は、物件の広告や重要事項説明書で確かめられます。戸建てなら、外壁や屋根の修繕のための積立を毎月の額として入れます。
  • 住まいの価値の下がり方と家賃の上がり方を変えると、結果が大きく変わります。何通りか試して、どの条件なら購入(賃貸)が有利かを確かめてください。

計算方法

  • ローンは元利均等・全期間固定で、住宅ローン返済シミュレーターと同じ方法で毎月の返済を計算します。
  • 住宅ローン控除は、年末のローン残高(借入限度額まで)× 控除率を、控除期間のあいだ毎年引きます。ただし所得税と、住民税(課税所得の 5%、最大 97,500 円)を超えては引けないので、入れた年収(社会保険料は 15% と見積もる)の税金を上限にします。
  • 家賃は毎年の上がり方で増え、2 年ごとに更新料がかかります。維持費も毎年の上がり方で増えます。住まいの価値は毎年同じ割合で下がるものとします。
  • 公平に比べるため、毎年、支出の多い方と同じ額を両方が住まいに使い、支出の少ない側は差額を積み立てて運用するとします(入居時の頭金と諸費用も同じ)。比べる年数の終わりの資産は、購入は「住まいを売った手取り − ローン残高 + 運用資産」、賃貸は「運用資産」です。

注意事項

  • あくまで目安です。金利の変動、売るときの譲渡所得税、火災保険料、リフォーム、住み替え、老後に賃貸を借りにくくなることなどは計算していません。
  • 住宅ローン控除の借入限度額・控除期間は、入居の年、新築か中古か、住宅の省エネ性能、子育て世帯・若者夫婦世帯かで変わります。国土交通省や国税庁の案内で確かめて入れてください。ほかの控除(医療費控除・ふるさと納税など)がある場合は、控除しきれる額が少なくなることがあります。
  • 入力した値はブラウザの中だけで計算し、どこにも送信・保存しません。